★FP対策/金002★金融市場と金利の変動

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金融市場と金利の変動

Ⅰ 金融市場

金融市場とは、お金の貸し借りをしている場をいう

金融市場には、取引期間が1年未満短期金融市場と、取引期間が1年以上長期金融市場がある

Ⅱ 金利の変動要因

金利の変動要因には、景気、物価、為替相場、海外金利がある

各金利の変動要因と金利との関係をまとめると次のようになる

要は、『金利が上がる要因』は、・・・

①景気の回復
②物価の上昇
③円安傾向
④海外の金利が上昇
⑤通貨量の減少 などがあるってこと。

この逆の要因で『金利が下がる』んだね~。

例題)マーケットの一般的な変動要因に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。なお、各選択肢に示した条件は変わらないものとする。

1.日本の投資家によるA国通貨建て金融商品への投資の増加は、円とA国通貨の為替相場において、円安要因となる。

2.A国の利上げによる日本とA国の金利差の拡大は、円とA国通貨の為替相場において、円高要因となる。

3.日本の株式市場にとって、国内金利の上昇は株価の下落要因となり、国内金利の低下は株価の上昇要因となる。

4.日本銀行が実施する指数連動型上場投資信託(ETF)の買入れは、日本の株式市場にとって、株価の上昇要因となる。

【解答】2

1.適切
この設問での市場環境の変化は、「日本の投資家によるA国通貨建て金融商品への投資の増加」。つまり「円を売り、A国通貨を買う」ということ。「円の売り」は円の需要を減少を意味し価格を低下させ、「A国通貨の買い」は需要の増加を意味し価格を上昇させる。したがって、この場合日本円とA国通貨の為替相場において、円安要因となる。

2.不適切
この設問での市場環境の変化は、「A国の利上げによる日本とA国の金利差の拡大」。一般的に金利が上がるとその通貨建て金融商品の魅力が上がり、需要が増加する。
したがって、A国の利上げによるA国と日本の金利差の拡大は、円売り・A国通貨買いを促進し、円安の要因となる。よって、円高要因となるとしたこの設問は不適切。

3.適切
この設問で注意することは、あくまで金利の変動による影響のみを考慮するということ。
一般的に、金利が上昇すると景気を冷やす効果があり、これは企業業績の悪化や停滞につながると考えられる。また、金利の上昇は投資家の期待収益率を高くし、株式の相対的魅力が低下しますので株式の売り要因となる。金利の低下はその逆。したがって、金利の上昇は株価の下落要因となり、金利の低下は株価の上昇要因となるとした設問の記述は一般的に適切。

4.適切
ETFとは、証券会社が個別の株式を組み合わせ、日経平均やTOPIXといった株価指数に連動するファンドとして運用されているもの。そのため、ETFがたくさん買われると、指数との連動性の維持のための株式の現物買いが行われるが、これは株式が直接買われるのと同じなので、株価の上昇要因となる。


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